キム・ジュンス側は、メディアに対して法的対応を真剣に悩むべき時である。 大衆文化評論家の方のコラムより

  26, 2019 21:02
大衆文化評論家 
バラムナグネさんのコラムより


キム・ジュンスを脱税者に仕立て上げたい報道機関 告訴しなければならない

https://fmpenter.com/4212


歌手キム・ジュンスを税金脱税犯にしたいある報道機関の努力がむかつく水準だ。

明確な根拠もなく聞いた話を伝え、偽りをまるで事実であるかのように伝えて大衆の非難を誘導する姿は吐き気がするほどで指摘せざるを得ない。

某報道機関は単独報道でキム・ジュンスの税金脱税ニュースをすでに伝えている。しかし、キム・ジュンス側は、国税庁からなんの通知もなかったとの報道を否定した。



実際 この後キム・ジュンスが脱税の追徴金を納付したことないが 7月初めの4億ウォンを納付したということで、彼は脱税の追徴を受けたかのように報道をしたのがこの媒体である。

この媒体は、国税庁が4月中旬から6月上旬までの日程でキム・ジュンスを相手に不定期税務調査を進めており、所得税など約10億ウォンに達する税金を追徴通知されたと報道した。

しかし、前述したようジュンス側そのような事実はなく、税金は誠実に納付していると述べている。

以後26日、その媒体は、4億ウォンを出したのが、その脱税の追徴金と報じた。残り6億ウォンは納付しなかったし、キム・ジュンスと所属事務所が嘘をしたという追加報道をした。

これキム・ジュンスの所属事務所は、「特別税務調査を受けたが、まだ追徴告知書は伝えれなかったし、4億納入は前年度の所得税である。高額所得者の調査とは関係がない」と報道内容を否定した。

キム・ジュンス側の言葉は非常に具体的なので疑って見る余地がない。具体的には「所得税」に言及したならば明確に明らかになる内容だから嘘である可能性はない。



もし、国税庁から足りない税金があると判断とすれば、その媒体の主張のように課税前適否審査制度でキム・ジュンスに告知書を発送したり、連絡をする事なの取り払うことはできない事である。

それにも持続して、そのメディアがキム・ジュンスを食い下がるのは単独報道の信頼性を失いたくない心理だと思われる。

しかし、これは、報道倫理綱領に違反したものである。他のケースとは異なり、明確な根拠を持ってこなければならないケースであるだけに推定報道は正しくないのでメディアを非難せざるを得ない。

何よりも、国税庁から脱税関連追徴金を通報した場合、他の媒体が知らないはずはない。重要な事であるが故にファクトチェックをしないわけにはいかない。報道を決定する過程でもれる事はない。だからこそ、その媒体の主張は信頼するのは難しい。

去る4月に行われた国税庁の非定期の監査で、複数の俳優や有名なyoutuberが追徴されたリストには、キム・ジュンスがない。他媒体の両方に共有された事実である。ところが、唯一この媒体だけがキム・ジュンスが追徴されたと言うので信頼できないのはあまりにも当然のこと。


 

誤った報道をした場合は正し謝ることであって、仕返しすることはではない。それでも、その媒体は訂正報道ではなく、報復報道をしていて残念でしかない。

そしてもう一つ。税金賦課を間違った場合もあるということを知るべきである。少なく請求された税金がある場合キム・ジュンスが故意に税金を脱税したことがないので、彼を非難する理由はない。そのケースであれば、仕事を誤った国税庁を叱咤することである。

キム・ジュンス側は、メディアに対して法的対応を真剣に悩むべき時である。



 キム・ジュンス XIA ジュンス JUNSU 준수

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